聖マリア研究センター
組織構成図
2024年4月1日時点
基本理念
社会医療法人雪の聖母会の基本理念の下、法人全体の研究文化の醸成を図り、その研究過程や成果が医療の質の向上に寄与するよう努め、社会と人々に貢献することを目指します。
構成員
（2024年3月31日現在）
センター長 １人
事務室 室長 １人
事務職 係長 ２人
研究職 ６人
事務職 ７人
施設概要
社会医療法人 雪の聖母会の基本理念のもと、法人全体の研究文化の醸成をはかり、その研究過程や成果により臨床の質向上、ひいては社会と人々に貢献することを目指す。
１. 臨床医学研究ユニット
・主に医師が中心となり、ときに多職種からなるプロジェクトチームを組んで、雪の聖母会内外に存在するさまざまなリアルワールドを活用しつつ、治験はもとより、実臨床に則した臨床研究を推進しています。バイオバンクなどを用いたがん研究や希少難病研究、生活習慣病を中心とする予防医療など、多様な課題に取り組んでいきます。
２. 基礎医学研究ユニット
・がんの培養細胞や病理組織を用いて、がんの増殖や進展、薬剤感受性に関与する分子について研究を進めています。がんの臨床領域と緊密に協力連携しながら個々の患者の病態を的確に把握し、「適正化がん治療」の実践へ貢献することを目標にしています。がん治療に貢献できる独自の新規バイオマーカーの発見と有用な治療法の開発、耐性がんの出現機序に基づいた耐性克服のための新しい治療戦略の確立を中心課題としていきます。
３. 医療プラクティス研究ユニット
・看護師、薬剤師、公認心理士、リハビリテーション療法士、医療ソーシャルワーカー、管理栄養士、診療放射線技師、臨床検査技師、臨床工学技士、救急救命士、事務職員など、多くの職種のスタッフがリアルワールドデータに基づいて、さまざまな課題に対して研究を行っています。看護研究においては聖マリア学院大学との連携を深め、地域社会から国際協力事業まで、さまざまな分野の人々と手を携えて研究を進めます。
４. 研究支援ユニット
・研究計画立案や論文作成のサポート、教育・研修企画を行う「研究推進部門」、統計解析コンサルティングやデータマネジメントを担当する「データサイエンス部門」、治験・研究事務局、治験審査委員会・研究倫理審査委員会事務局、公的研究費管理、産官学連携研究支援等を行う「研究支援部門」で構成されており、法人内における全ての治験、医学系研究全般を多方面から支援、推進する役割を担っています。加えて、臨床を中心とした病院組織独自の研究マネジメント人材であるリサーチ・アドミニストレーターを育成し、更に多職種の研究推進員からなるチームを形成して、研究計画・立案、研究資金の調達・管理、知財の管理・活用などを行う体制の確立を目指しています。
５. 事務室
・聖マリア研究センターの事業・運営に関する事務業務を担当し、科学研究費助成事業等の公的研究費をはじめとする外部研究資金獲得のための取り組みや広報活動、新規事業に係る企画立案を行い、研究推進に取り組むとともに、センターの事業管理を行っていきます。
活動報告
法人全体の研究文化を醸成し、それらを実践できる人材を育成するべく設立された研究センターは、研究を推進し、研究支援体制を強化するために以下の活動を行いました。
１）新研究センター棟建築および関連行事の開催
・毎月建築会議（総合全体会議、現場定例会議）を開催し、各階担当者とレイアウト、内装、外構等について検討しました。また、カフェの内装、什器、備品、研究機器等の検討を行い業者との打ち合わせを重ねました。
・工事材料入手の問題で若干工程に遅れが生じたものの、予定通り2024年３月31日竣工、４月落成となりました。
・研究支援募金を行い、寄付をいただいた方のお名前を刻印したプレートを「井手一郎ホール」内の椅子に設置しました。また、研究センターのパンフレットを23年12月９日の聖マリア病院70周年記念式典用と24年４月20日の聖マリア研究センター記念講演会用の２種類作成し、聖マリア研究センター始動を院外に周知しました。
・新研究センター棟の竣工に伴い、関連行事開催の準備を進め、24年４月10日の落成式、20日の記念講演会、27日の祝福式を滞りなく行いました。また、研究センター棟の見学会を行い、聖マリア研究センターの宣伝を行いました。
２）文部科学省科研費等公的研究費の実施
・文部科学省科研費の24年度申請の職員向け案内を実施。申請手続き補助・代行等の積極的な支援を行い、最終的に14人の申請手続きが完了しました。結果として、24年度は基盤研究（C）３件、若手研究３件の計６件が採択されました。
・24年度より、新たに２件厚生労働省科研費を受けた研究（代表施設１件、分担施設１件）を行うこととなり、また、AMED研究も新たに１件（分担施設）実施することとなりました。
2023年度年報より/更新日時:2025年6月18日
